信用取引では取引規制情報をチェック

FX投資の必勝法

信用取引で株式投資を行う際に、注意しておかなければいけないものの一つに信用取引では取引規制情報をチェックするということがあげられます。

取引規制とは、投機的な取引により株価に異常な動きがあったり、出来高や信用残が急増した時に投資家保護を目的に、証券取引所や証券金融会社、証券会社等がある規則に沿って異常な取引状況にある銘柄の信用取引を制限することをいいます。

なぜこのようなものがあるかというと、異常な値動きにより一般投資家が大きな損失をしないようにするためです。

証券取引所や証券金融会社、証券会社等は取引に異常が見られたときに、まず注意喚起します。
その銘柄の信用取引残高を証券取引所は通常週一回の発表を毎日発表します。
証券金融会社はカラ売りが増加し、貸株が困難になった銘柄を「貸し株注意喚起銘柄」に認定します。

この段階ではまだ注意喚起のレベルですので、信用買い、信用売りに対する制限は行われません。
それでも異常な取引状況の改善が見られないときには具体的な制限が行われます。
信用取引で特に注意するのは証券取引所が行う増し担保規制で、委託保証金率を通常30%から50%に引き上げられます。
さらに改善されないと状況を見ながら10%ずつ段階的に引き上げられます。
委託保証金については20%以上の現金を保持することが義務となります。
証券金融会社は改善が見られないと貸株の申し込み制限や停止されます。証券会社では取引規制を新規の信用取引を制限または停止します。
また代用株券規制と言う代用証券の掛け目を通常80%から引き下げを行います。
代用有価証券だけで委託保証金を維持している場合、追証が発生しないか注意が必要です。

FX投資の必勝法